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文章表現はJISに統一すべき

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装置を造る上で、部品の名称や動作の表現の違いが問題になることがあります。
そこで、名称について私はJISに統一すべきと考えています。
様々な理由からその必要性を考えましょう。

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なぜ名称や表現は統一すべきなのか

名称や表現の違いによってトラブルが引き起こされることがあります。
装置にはいろいろな場所に名称を表記したり、取扱説明書でメンテナンスで行う作業の内容や部品の名称を記したりと、文字として部品名称や作業内容を表記する場面がかなりあります。
装置に設置するタッチパネルやスイッチの名前、何の表示機類なのかなどが対象となり、そのときに名称を統一するのが当然です。

例えば装置の電源を入れるスイッチに「装置電源」という名称が貼られていたとしましょう。
しかし取扱説明書ではそのスイッチの名称に「主電源」と書いてあったら、装置を使う側は混乱しますよね。
装置を造っている側は装置のことを熟知しているがために、名称を統一していくことに気がまわらないことがあります。
装置組立中に作業者同士が違う名称で呼び合っていても、意味や内容が通じてしまえば、それ以上名称が違うことに対して違和感を覚えないでしょう。
装置を組み立てることを目的とした作業の中では名称の違いは問題になることは少ないといえます。

しかし装置を使う側はそうではありません。
使う側は装置のことを深く理解していなくても、簡単に安全に扱える装置を求めています。

さらに装置を造る側も使う側もお互いが困るケースもあります。
たとえば先ほどの取扱説明書の「主電源」についての問い合わせがメールできたとしましょう。
装置を作る側では「装置電源」と認識していて、「主電源」についての問い合わせなのに、回答の本文中で「装置電源」としていたら、なんだかおかしいですよね。
このくらいの内容であればお互いが同じものを違う名称で表現しているとわかるかと思いますが、もっと細かく複雑なものだった場合に、名称が統一されていないと話が通じないおそれもあります。

空圧機器類などは名称がいい加減になりやすい代表格かと思います。

「ワーク昇降シリンダ電磁弁」「ワーク退避用電磁弁」「電磁弁B」

これらは装置によっては同じものを指していたとしても不思議はありませんが、同時に存在されたら意味がわかりませんよね。
これらの名称をタッチパネルや図面、部品実物につけられていたら、理解するのに時間がかかってしまいます。
場合によっては理解できないこともあるでしょう。

こういった理解をさまたげたり、トラブルの要因となるものを排除していかなければ使いやすい装置になりません。

したがって、名称は統一すべきなのです。

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なぜJISに統一するのか

そもそも文章表現に対するJISとは何なのかですが、簡単にいうとアルファベットをカタカナで表記する場合のルールです。
その中でも特に表現で迷うものがあります。
それが長音です。のばし棒「-」ですね。

例えば「DATA」という単語。

あなたは「データー」と言いますか?「データ」と言いますか?
どちらも間違いではないでしょう。
しかし文字で表現すると「データー」と「データ」では明確に異なります。
このように、どっちで表現すべきだろうと迷う言葉があります。
そうすると、文字を起こす人が違うことでその表現が異なってしまうおそれがあります。
同じ人でも意識していなければ、違う表現を使ってしまうこともあるでしょう。

そこでその迷いが生じそうな部分に対してJISがばっちりとルールを定めてくれているのです。
なのでそれを利用しようということです。

JISのガイドラインでは、アルファベットをカタカナで表記する場合、長音の扱いを以下の様に規定しています。

外来語の表記に語尾の長音符号を省く場合の原則として

  • その言葉が 3 音以上の場合には、語尾に長音符号を付けない。

例 エレベータ(elevator)

  • その言葉が 2 音以下の場合には、語尾に長音符号を付ける。

例 カー(car) カバー(cover)

  • 複合の語は、それぞれの成分語について、上記の両方を適用する。

例 モータカー(motor car)

  • はねる音(っ)、及びつまる音(ん)は、それぞれ 1 音と認め、よう(拗)音は1音と認めない。

例 テーパ(taper) ダンパ(damper) ニッパ(nipper) シャワー(shower)

やや見慣れない、違和感がある、と感じる方も多いかと思いますが、慣れれば違和感なく扱うことができます。
しかも世間一般的に公文書ではJISを適用している場合が多く、そういった面でも慣れておくことにデメリットはありません。

そう、デメリットはないのです。

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まとめ

JISでは厳格に一定にするのは難しいとしており、絶対にこのルールを用いていかなければいけないということはありません。
ただし、装置造りにおいては関係者全員がJISを共通認識としておけば、表記の違いによるトラブルを避けることができます。
JISは自社の独自ルールということではなく、どこへいっても通用するルールなので、身に着けておいて損はありません。
表記のルールにJISを用いることにデメリットはありませんので、絶対にオススメです。

名称の統一については関係者が認識合わせをする必要がありますので、早い段階から名称を決めてまとめておくと良いでしょう。

「機械の図面と電気の図面で名称が異なる」ということは非常によくあることで、修正が後半になればなるほど名称を表記している箇所が増えて、修正に時間がかかります。
そういったことを避けるために、機械設計者が最初に名称を決めてしまうのが一番手っ取り早いです。
仕様が決まった時点で、名称や動作の表現を決めて、皆に知らせるのが良いでしょう。

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